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インタビュー
企画部 企画グループ 松見 次郎
30歳で入社し、16年目。さまざまな部門を経験。複数の部門が関わるプロジェクトでは調整役になるなど重要なポジションを担う。小腹が空いた時には、煎り大豆を食べるなどユーモアあふれる一面も。
現在携わっている業務について教えてください
私の所属する企画部の業務はとても幅広く、会社全体の年度予算の策定・管理、会社の中長期計画の策定、経営分析などの経営計画に関する業務のほか、各種法令対応や個人情報保護、情報セキュリティに関する業務、そして事業継続計画に関する業務、自社のWebサイトに関する業務など、多岐にわたります。そのほか、2021年に新しくスタートした社内外に向けた広報業務も担っています。
これまでに携わってきた業務の中で印象に残っていることは？
いままでの部署では、コールセンターの業務フローの改善や営業業務の改善・フロー構築など、業務の見直し改善を任されることが多かったですね。
中でも、印象に残っているのが入社7年目に担当した会社全体の顧客管理システムの刷新です。放送の業務システムと、通信の業務システムを統合し新たなシステムを導入するという大規模な再構築でした。不具合が起これば企業経営に大きな影響を与えてしまうこともあり、絶対に失敗は許されない、後ろ倒しも許されないプロジェクトでした。1年半という短期間で完成させたのですが、システムが変わったことで全ての業務を一から見直す必要があり、プレッシャーは大きかったですが、今振り返ると、このプロジェクトを経験できてよかったです。
現在の部署で新たに取り組んでいることはありますか？
さまざまな部署を経て今に至りますが、スターキャットにはサービスや技術、社員の働き方においても他社に負けない素晴らしいものがあっても、そういった取り組みについて、社内外に、しっかり伝えられていないと感じることが多くありました。
そこで、2021年に企画部内に広報部門を新たに立ち上げました。
広報ではスターキャットはその取り組みをどう伝えたいのか、どのように伝えたらメディアの需要を満たすことができるのか、かつ、その内容を誰にでもわかるように表現するにはどうしたら良いかをチームで話し合っています。また、リリースに向けて担当部署と技術や内容の詳細を打ち合わせたり、社内向けの広報で社員に向け、スターキャットの方向性や目標、取り組みを共有したりしていくことで、社員の広報マインドが高まってきたことを感じています。
こういった取り組みを続けることで、対外的な企業価値の向上のみならず従業員の満足度も向上できるのではないかと思っています。
仕事をする上で、大切にしていることはありますか？
求められている役割を果たすために、忖度せず、言うべきことは言う、やるべきことはやるということを心掛けています。「会社の利益になることはなんだろう」「会社にとって最善の道はなんだろう」ということを常に考えています。時には厳しいことも言わなければなりませんが、その時々で会社にとって必要だと考えられる選択を、冷静に判断していきたいと思っています。
私の休みは金曜日の18時から始まります(笑)。週末はほぼ県外の山などへ遠征するので夜から移動し、土日は山でハイキングや、クライミング、トレイルランニング、沢登り、スキーなどをして目一杯遊んでいます。
1年目
オペレーターとして、受電の対応、サポート・契約等の訪問対応。
3年目
コールセンターのチームリーダーとして呼数管理、業務フローの改善、研修等の業務に従事。
3年目
課金管理課として、請求に関する顧客対応、請求収納に関する業務および、業務推進課のリーダーとして、当時のカスタマーセンター（コールセンター・お客様プラザ・課金管理）全体の業務改善・業務構築。
4年目
従来の課金業務+CATV事業に関する契約書処理等の各種入力・チェック業務、営業業務の改善・フロー構築、集計・分析、顧客管理システム・決済システム等の担当。
9年目
営業経験がなかったが突然コンシューマ営業部門（戸建・集合店子・既加入者）を任されることに。
加入ルートごと、地域ごと、建物ごと等の各種データを整備しつつ、効率的に営業資源を動かせるように考えた。
12年目
営業に関する集計・分析、キャンペーン等の立案。各種新サービスに関する業務、広告宣伝に関する業務とともに、受付～工事完了・課金設定までをペーパーレス化・自動化するための新システムの開発・導入とそれに伴う業務構築を担当。
16年目
会社全体の予算・実績管理、中長期計画に関する業務、社内外に対する広報に関する業務、各種サービスの約款・規約に関する業務、情報セキュリティ・コンプライアンスに関する業務、BCPに関する業務、スターキャットのWebサイト全般に関する業務、その他全社横断的な業務。
インタビュー一覧
掲載している社員の所属／所属名称は、
2023年3月時点のものとなります。